アフターピルは、避妊に失敗した際に妊娠を防ぐための緊急避妊薬です。日本では医療用医薬品として分類されており、医師の診察と処方が必要です。そのため、一般的な薬局やドラッグストア、コンビニエンスストアなどで市販されていません。
医療機関での処方
アフターピルを入手する一般的な方法は、産婦人科や婦人科などの医療機関を受診し、医師から処方を受けることです。診察では、最終月経や避妊失敗の日時、避妊方法などについて問診が行われます。診察後、院内または近隣の薬局でアフターピルを受け取ることができます。ただし、診療時間や予約の有無、持ち物などについて事前に確認しておくとスムーズです。また、アフターピルの処方は自由診療（全額自己負担）となることが一般的です。
オンライン診療での処方
近年、オンライン診療を利用してアフターピルを処方してもらう方法も普及しています。スマートフォンやパソコンを使用して、自宅などから医師の診察を受けることができ、処方されたアフターピルは自宅に配送されます。オンライン診療は、通院の手間が省け、診療時間外でも対応している場合があるため、忙しい方や近隣に医療機関がない方にとって便利な選択肢です。ただし、別途システム利用料や配送料がかかる場合があります。
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薬局での試験販売
2023年11月より、一定の条件を満たした全国145店舗の薬局で、アフターピルの試験的な販売が開始されました。これは、将来的に予期せぬ妊娠の可能性がある女性が処方箋なしに緊急避妊薬を適切に利用できる仕組みを検討するための調査研究の一環として行われています。ただし、対象の薬局以外では、依然として医師の診察と処方箋が必要です。
費用について
アフターピルの費用は、種類や医療機関によって異なりますが、一般的には以下のような相場となっています。
- ●ノルレボ錠（国内製）：約8,000～16,000円
- ●レボノルゲストレル錠（ジェネリック）：約6,000～11,000円
- ●エラ錠：約20,000円以上
これらの費用に加え、診察料が1,000～3,000円程度かかることがあります。オンライン診療の場合、別途システム利用料や配送料が数百～1,000円程度かかることがあります。
保険適用について
日本では、アフターピルの処方は保険適用外（自由診療）となります。これは、健康保険が病気や怪我の治療を対象としているためで、避妊はこれらに該当しないとされているからです。
まとめ
アフターピルは、医療機関での対面診療やオンライン診療を通じて入手するのが一般的です。一部の薬局で試験的な販売も行われていますが、まだ限られた店舗のみです。費用は種類や医療機関によって異なり、保険適用外となるため、事前に確認しておくことが重要です。緊急時に備えて、信頼できる医療機関やオンライン診療サービスを把握しておくと安心です。
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